事業拡大・成長を通じて社会に長期的価値をもたらす「マスター＆ファミリービジネスリーダー」部門で
マイスターエンジニアリンググループ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：平野大介、以下「当社グループ」）は、代表の平野大介が「EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー 2026 ジャパン（以下、「EOY 2026 Japan」）の日本代表候補に選出されたことをお知らせいたします。主催するEY Japan株式会社（本社：東京都千代田区）が2026年11月4日に発表したもので、平野は「マスター&ファミリービジネスリーダー」部門※で選ばれました。日本代表候補13組14名は12月9日に本年度の受賞者として表彰され、同日、世界大会に出場する日本代表が発表されます。
EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤーについて
EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤーは、より良い社会の構築を目指すアントレプレナーの努力と成功をたたえる国際的な表彰制度です。世界約80の国と地域で行われ、日本では2001年に始まって本年で26年目を迎えます。本年度は、「アントレプレナー精神」「パーパス」「成長」「影響力」の4つの基準で選考が行われました。日本代表は、2027年5月下旬にモナコ公国で開かれる「EYワールド・アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー2027」に出場します。
EOY 2026 Japan 日本代表候補13組14名のアントレプレナーを決定
担い手不足の中で打ち出した「技術サービス連邦」という新しいグループ経営のかたち
インフラや製造業の設備の安定稼働は、点検・保守・工事を担う技術者が支えていますが、その担い手は減少し続けています。当社グループの独自調査（2023年）では、インフラメンテナンスを担う技術者が2030年に3割以上不足すると見込んでいます。高い技術力がありながら、後継者の不在や採用難から事業の継続に不安を抱えている会社も多くあります。
当社グループは、こうした会社の事業を承継し、仲間として迎え入れています。各社の自主自立を尊重しながら、一社では担いきれない採用・育成・DX（デジタル技術による業務変革）や管理業務をグループとして支援。事業承継を通じて技術サービス企業が集まり、協働し、ともに成長を目指すこの形を「技術サービス連邦」と呼んでいます。
2020年の非公開化以降の6年で17社が技術サービス連邦に参画し、グループ会社は23社になりました（いずれも2026年11月1日時点）。2026年3月期の連結売上高は415億円、2026年3月末の連結従業員数は3,176名に上ります。
EOY 2026 Japan日本代表候補選出を受けて
平野が日本代表候補に選出されたマスター＆ファミリービジネスリーダー部門は、業界を代表して社会に長く続く価値を生み出し、多くのアントレプレナーの模範となる経営者を対象としています。当社グループは今回の選出を、グループ各社の技術者と、事業を託していただいたオーナー様とともに積み重ねてきた実績への評価と受け止めています。確かな技術を持つ会社が集まって成長する姿を示し、『なりわい』を、誇りを持って次世代へ継げる『産業』へと高めていく――このビジョンの実現に向け、事業承継と人財の採用・育成を通じて、技術サービス連邦の進化・拡大に努め、日本のインフラ・製造業を支える技術サービスの担い手づくりに貢献してまいります。
◆記載されている会社名・製品名・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
※業界や市場を代表する存在で、社会に長期的価値をもたらし、すべてのアントレプレナーのロールモデルとなる存在。海外で企業活動を展開されており、グローバルな影響力を有し、ビジネスモデルの競争優位性・技術力・マーケティング力が国内外で注目されている。また、先代から事業を引き継いだ後継者が業態転換や新事業を起こし、さらなる事業拡大を実現しているアントレプレナーが選出される。
関連情報
- EOY 2026 Japan 日本代表候補13組14名のアントレプレナーを決定
- マイスターエンジニアリンググループの代表インタビュー記事が『M&A Online』に掲載されました
- マイスターエンジニアリンググループの代表インタビュー動画が、日本M&AセンターのYouTubeチャンネルで公開されました
＜ マイスターエンジニアリンググループについて ＞
マイスターエンジニアリンググループは、1974年の創業以来、「技術で、社会を支える」エンジニア集団として、人々の日常、社会・経済活動を支える製造業・インフラを未来へと繋いでいくことを使命に、高い技術を持つ中小企業が集まり、協働する「技術サービス連邦※」を形成しています。
※技術サービス連邦：マイスターエンジニアリンググループでは、高い技術力を持つ中小企業の事業を継承し、仲間として迎え入れています。参画企業同士がそれぞれの強みを活かしながら自立し、互いに支え合い・協働し合うことで、ともに成長を目指す連邦型の経営基盤を構築しています。
